書店（本屋）で盗撮が発覚するパターンと示談の重要性

１つには、被害者が気づくパターンがあります。

本を読んでいる他人に近づいてスカートの下にカメラや携帯を入れる盗撮では、その人がふとしたきっかけで視線をずらして下を見、気づくこともあります。

また、動いた拍子に盗撮犯人の手やカメラが見えたり、身体に当たったりすることもあります。

本屋の店員が気づくこともあります。

書店の店員は、本を片付けたり、万引き犯を見張ったりするために店内を巡回・監視して、怪しい動きをする人がいないかチェックしています。

特に、最近は盗撮も増えているので、そういった人に注意をしている本屋もあるでしょう。

そこで、他の客に近づいて不自然な動きをしている人がいたら、注意深く観察されて、ふとしたきっかけで盗撮を発見されます。

他の客が見つけることもあります。

後ろを通りがかった客が盗撮犯人に気づいて本屋の店員に報告し、騒ぎになってその場で現行犯逮捕されるのです。

また、書店に防犯カメラが設置されているケースでは、カメラに盗撮犯が写っていて、後に盗撮が発覚するケースもあります。

盗撮しているところを被害者や店員、他の客などに見つかると、その場で現行犯逮捕されてしまうことがあります。

そして、そのまま警察を呼ばれて、警察に連行されてしまいます。

現行犯逮捕されないこともあります。

盗撮しているときには気づかれなかった場合や、怪しまれていたけれどもはっきりと犯行を確認されなかったケースなどです。

この場合、後から被害者や店員などが防犯カメラを確認することにより、盗撮が発覚します。

そして後日、被害者が警察に被害届を出して、警察が捜査を開始し、犯人の身元を突き止めて通常逮捕をします（後日逮捕）。

しかし、盗撮をしても後日逮捕されないこともあります。

例えば、被害者との示談が成立している、初犯で悪質ではない場合は、逮捕されないことが多いです。

しかし、逮捕されなくても、後日被害者が被害届を提出したら、被疑者在宅のまま捜査が進められます（在宅捜査）。

いったん逮捕されて、身柄拘束されずに釈放されたケースでも同じです。

これらの場合でも、証拠が揃ったら、後日に起訴される可能性もあるので注意が必要です。

盗撮事件において、在宅捜査が進められる場合であっても、身柄拘束されて捜査が進められる場合であっても、重要なのは「不起訴処分」を獲得することです。

不起訴になったら、裁判になることがなく、前科がつくことを避けられるからです。

不起訴処分を得るためには、被害者と示談をすることが重要です。

刑事手続では、示談ができると、被疑者や被告人にとって良い情状として評価されます。

盗撮事件の場合、起訴前に示談ができると、不起訴処分となるケースが多いです。

盗撮の示談金は、初犯か常習犯か、犯人の社会的地位などによっても異なりますが、最終的には被害者が納得した金額が示談金となります。

通常の盗撮方法（書店でスカートの下にカメラを入れて撮影するなど）で初犯の場合には、犯人がしっかり反省していたら、３０万円前後で済むことが多いです。

これに対し、特に悪質なケース、常習犯のケースや、社会的地位が高い人、収入の高い人などの場合、５０万円やそれ以上になることも多いです。

盗撮してしまったときに被害者と示談を進めるときには、弁護士に対応を依頼することが重要です。

まず、書店で盗撮するとき、犯人は通常被害者と面識がないものです。

また、連絡先を知っているケースでも、被疑者が自分で連絡をすると、被害者は示談に応じないことがほとんどです。

弁護士に依頼すると、弁護士は検察官を通じて被害者の連絡先を確認することができます。

弁護士が被害者に依頼して、示談をすると同時に、嘆願書（被害者が、被疑者の処分を軽くしてほしいと望む内容の書面）を作成してもらいます。

これがあると、被疑者の情状はさらによくなるので、不起訴になる可能性が高くなります。

示談が成立したら、弁護士が検察官に示談書と嘆願書を送付して、検察官に不起訴処分を求めます。